気候変動適応・緩和

主なプロジェクト実績例ー

◆日本学術振興会研究拠点形成事業B.アジア・アフリカ学術基盤形成型「東南アジアにおける気候変動適応科学のための研究拠点ネットワーク形成」(2018~2020)

本事業の目標は、①東南アジアの地域性を考慮した新しい適応研究アプローチの開発、②各国・地域で社会浸透させられる実践的な適応オプションの提示、③若手研究者育成と研究拠点ネットワークの構築の3点です。これらを達成するために、ICASが主導的な役割を果たしていきます。

本事業では、ベトナムの日越大学、タイのプーケット・ラチャパット大学、インドネシアのボゴール農科大学などをつないだ気候変動適応科学のための研究拠点ネットワークを形成します。防災の分野では、東北地方太平洋沖地震や茨城県常総市などで発生した大規模な災害による茨城県への被害と社会的影響を把握し、調査研究を行っています。

実施期間:2018-2020

研究資金:日本学術振興会(JSPS)

主な研究者(ICAS):伊藤哲司、田村誠、坂上 伸生

東南アジア拠点形成事業


S-14「気候変動に伴う沿岸地域の脆弱性評価と適応策の費用便益分析」(環境省)(2015-2019)

世界の沿岸域を対象とした気候変動による複合影響の把握と適応策にかかる費用便益の提示を目指しています。これまでに海面上昇と潮汐を考慮した浸水影響(浸水域、影響人口、被害額)、防護効果、適応策の費用便益分析という一連の評価体系を確立しました。

 

 

 

Changes in annual mean surface temperatures(Celsius degree) in Southeast Asia under eachRCP scenario (MOEJ, 2015)

海面上昇等による浸水予測

実施期間:2015-2019

研究資金:環境省

主な研究者(ICAS):横木裕宗、桑原 祐史、田村誠

環境省S-14


SI-CAT「気候変動の農業影響と適応策」(文科省)(2015-2019)
茨城県や全国における農業を対象に、自治体と協働して温暖化の影響評価と適応策を提示し、適応政策への反映を目指していきます。SI-CATでは、特に水稲の白未熟粒発生予測モデルとその適応策を検証しています。

 

 

 

 

 

 

実施期間:2015-2019

研究資金:文科省

主な研究者(ICAS):増冨祐司、田村誠、今井葉子

気候変動適応技術社会実装プログラム(si-cat)


ベトナムでの適応策策定支援(環境省事業)(2017-)

ベトナムは世界有数の気候変動影響の脆弱な国の一つです。沿岸域を中心に気候変動影響のモニタリング、影響評価、脆弱性評価、適応評価等の科学的な知見と行政、自治体との協働を通じてレジリエントな適応策の策定を支援しています。

実施期間:2017-

研究資金:環境省

主な研究者(ICAS):増冨祐司

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